インプラントは保険適用できる？

インプラントは費用が高いため、保険が使えるのかどうか気になる方は多いでしょう。

インプラントは原則自費診療ですが、ごく限られた条件を満たせば、公的医療保険が適用されることがあります。

また保険が使えないケースでも、実質的な費用負担を軽くすることも可能です。

こちらの記事では、その条件と費用を抑えるヒントをまとめました。

インプラントは原則”保険適用外”

虫歯や歯周病、加齢による歯の喪失を理由にインプラント治療を受ける場合、すべて全額自己負担となります。

入れ歯やブリッジの一部は保険診療の対象ですが、インプラントは現行制度上、ごく限られた条件を除いて、公的医療保険は適用されません。

なぜインプラントに保険が適用されないの？

日本の健康保険制度は「最低限必要な医療機能の回復」を目的として設計しています。歯を失った場合、入れ歯やブリッジでも咀嚼機能は一定程度回復できるため、保険診療の範囲内としています。

一方インプラントは、天然歯に近い噛み心地や審美性の高さが特徴の治療法ですが、その機能レベルは高く、最低限の機能回復を超える治療と位置づけられています。

保険制度が想定する治療の枠を超えているため、原則として自費診療となります。

インプラントが保険適用になる条件

インプラント治療に公的医療保険が適用されるのは、以下の3つの条件をすべて満たす場合に限られます。患者さん側の症状の条件と、医療機関側の施設の条件、どちらも満たす必要があります。

生まれつきの疾患や歯の欠損

先天的な理由によって顎の骨や歯に重大な問題がある場合、保険適用の対象となる可能性があります。具体的なケースは以下の通りです。

• 生まれつき永久歯が6本以上欠如している（先天性部分無歯症）
• 永久歯のうち3本以上が萌出不全（埋伏）で、歯を露出させる開窓術が必要
• 外胚葉異形成症・唇顎口蓋裂などの先天性疾患による顎骨欠損や顎堤形成不全

2024年の診療報酬改定により条件が一部緩和され、先天性部分無歯症の場合は、欠如した歯が連続していないケースでも保険適用の対象となりました。

病気や事故による広範囲な顎骨の欠損

後天的な理由で顎の骨を大きく失った場合でも、保険適用の対象となることがあります。腫瘍・顎骨嚢胞・顎骨骨髄炎・交通事故などの外傷により、顎の骨が広範囲にわたって欠損し、入れ歯やブリッジでは咀嚼機能の回復が難しいと判断されたケースが該当します。

国が定めた施設基準を満たす病院での治療

保険が適用されるためには、医療機関が国の定める施設基準を満たす必要があります。

• 歯科または歯科口腔外科を標榜している病院（入院用ベッドが20床以上）
• 歯科または口腔外科で5年以上の経験、もしくは3年以上のインプラント治療経験を持つ常勤歯科医師が2名以上在籍
• 当直体制が整備されていること
• 医療機器・医薬品などの管理体制が整っていること

この基準を満たした医療機関での受診が求められます。

民間の医療保険でインプラントの給付金はおりる？

民間の医療保険についても、一般的なインプラント治療は給付対象外となるケースがほとんどです。インプラント手術は医科診療報酬点数表に掲載されている手術に該当しないため、手術給付金が支払われないケースが多くみられます。

ただし、一部の保険商品に付帯する歯科治療特約や先進医療特約などに加入している場合は、給付対象になる可能性がありますので、加入中の保険会社に直接確認してみましょう。

費用負担を抑える方法

医療費控除を活用する

医療費控除とは、1年間（1月1日~12月31日）に支払った医療費が一定額を超えた場合に、確定申告によって税金の一部が還付される制度です。インプラント治療は医療費控除の対象となります。

例えば、年収約400万円（所得税率約20％）の人がインプラント治療に40万円かかった場合、他に医療費がなければ控除対象額は「40万-10万＝30万」となり、これに所得税20％を乗じると還付金の目安は約6万円となります。

デンタルローンを利用する

デンタルローンは、歯科治療費専用のローン商品です。中には金利0％の無金利プランや頭金0円で始められるプランもあります。手元に一度に支払える資金がなくても、月々の支払に分散して治療を受けることが可能です。

ただし無金利プランには適用期間や対象金額の条件がある場合や、通常金利のローンでは総支払額が治療費を上回ることがある点などもしっかり確認しておきましょう。

インプラントの保険に関連してよくある質問（Q&A）

Q：インプラント1本あたりの費用相場はどれくらいですか？

A：相場は1本30〜50万円

インプラント治療は自費診療のため、歯科医院によって費用が異なります。一般的な相場は1本あたり30〜50万円程度です。基本的には、検査・診断から人工歯根の埋入手術、上部構造の装着までを含んでいます。

ただし費用の内訳は歯科医院によって異なるため、総額でいくらかかるかを事前に確認することが大切です。

Q：保険が効くインプラントがあると聞いたのですが？

A：他の保険診療と混同している可能性があります。

保険適用の入れ歯やブリッジ、CAD/CAM冠（かぶせ物）と混同しているかもしれません。これらはインプラントとは別の治療法であり、インプラント治療に保険が適用されるのは、前述したとおり一定の条件を満たした場合となります。

Q：歯の骨がなくてインプラントができないと言われました。なにもできないのでしょうか？

A：骨造成により可能になるケースがあります。

顎の骨の量が不足しているためにインプラントを断られた場合でも、骨造成という治療によりインプラントが可能になるケースがあります。骨造成とは、インプラントを安全に埋入するために必要な骨の量を増やす治療の総称です。骨造成に対応している医療機関で、改めて相談してみることをおすすめします。

まとめ

インプラントは原則的に自費診療ですが、先天性疾患や広範囲な顎骨欠損など特定の条件を満たせば保険が適用される場合があります。

また、保険適用外でも医療費控除やデンタルローンを活用することで、費用の実質的な負担を抑えることが可能です。費用のことも含め、まずは専門のドクターに相談してみてください。

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